目の覚めるようなゴールがいくつも生まれた週末。ジャギエルカの豪快な一発はエヴァートンを救いました

14/15 イングランド プレミアリーグ 第6節

　
目の覚めるようなゴールがいくつも生まれた週末。ジャギエルカの豪快な一発はエヴァートンを救いました。スタメン起用が続いて鋭さを増したシティのジェコ。一度ハルを突き放したシュート。セントメリーズでは意地の張り合い。オースティンが見せれば、負けじとペッレも。

共和党はエネルギーの輸出にも前向きです。液化天然ガスの最大の輸入国、日本にとっても影響は小さくなさそうです

2014年9月30日(火）Ｎｅｗｓモーニングサテライト

マンハッタン・グローバルフィナンシャル　森崇さん

確かに先週Ｓ＆Ｐ500は1.4％ほど下げました。ただ、今回の調整ではそれほどの深押しはないとみています。テクニカル的にみても、75日移動平均線はいまだ下降していません。せいぜい下げても1950までとみています。
今日の消費指標も良かったですし、先週金曜日に発表になった9月ミシガン大学消費者信頼感指数も1年2カ月ぶりの高水準でした。また、急激なドル高が懸念される中、実はドル高の恩恵を受ける金融や鉄道株など内需関連の一部の銘柄はしっかりした動きになってきています。

今年は11月4日火曜日に中間選挙がおこなわれます。調査会社ギャロップの最新の世論調査では大統領への不支持が鮮明です。今回は上院も共和党が制するとの見通しが大勢で2004年以来、共和党が上下両院の過半数を占めることになりそうです。
予想通り共和党が勢力を拡大すると、貿易協定の交渉で進展がありそうです。民主党は労働組合を支持基盤にしていることもあり、自由貿易は雇用にとってマイナスとの立場ですが、共和党が多数を握れば、動きが加速しそうです。
例えば、ＴＴＰやヨーロッパ連合との自由貿易協定にはポジティブです。これらの協定では農産物や化学薬品、また自動車部品などの輸出業者が恩恵を受けそうです。実際、穀物大手ＡＤＭや化学品メーカー、ダウケミカルの株価などにその兆しが出ているようです。また、共和党はエネルギーの輸出にも前向きです。液化天然ガスの最大の輸入国、日本にとっても影響は小さくなさそうです。

海外に売り上げのある米国企業はすでにその海外自体に拠点を置くなどして為替の影響を減少させる努力をしています。そのため実は企業業績と為替との相関はあまりありません

2014年9月25日(金）Ｎｅｗｓモーニングサテライト

日本生命ＮＹ　加藤裕之さん

7月分は航空機受注が大きく伸びるという特殊要因がありました。8月分はその変動の大きい航空機を除くコア資本財受注で前月比0.6％の増加と7月の0.2％減少から反転しています。
電子機器が前月比3.1％増加、通信機器が3.5％増加と好調です。企業がクラウドやEコマースを強化するための投資を積極的に行っていることが理由に挙げられます。従来の小売企業にとってアマゾンなどのネット大手に対抗するためにもこれらの投資はほぼ必須であり、今後もこの傾向が続くと考えます。

決算発表は好調なスタートを切りそうです。アメリカの経済指標は概ね改善基調にあり、中でも企業業績との相関が強いＩＳＭ製造業景況指数は直近で3年半ぶりの高水準となっています。
ドル高は足元であまり大きい影響はないとみています。というのも、決算は対前年で評価されるため、例えば、足元のユーロドルレートは平均で1.33ドルと実は1年前とほぼ同じ水準であり、影響はほとんどないと思われます。
海外に売り上げのある米国企業はすでにその海外自体に拠点を置くなどして為替の影響を減少させる努力をしています。そのため実は企業業績と為替との相関はあまりありません。ただし、ドル高は原油など国際的にドル建てで取引される商品価格の下押し圧力となります。そのため、その影響を受けやすい素材、エネルギーなどの特定業種については過去のドル高局面では相対的に株価が下落しており注意が必要です。   

アメリカ人にとって今年最大のプレゼントはアイフォン6やアナ雪の人形ではなくて、お仕事かもしれません

2014年9月24日(木）Ｎｅｗｓモーニングサテライト

米国みずほ証券　兼松渉さん

小型株で構成されるラッセル2000指数がこのところちょっと軟調となっています。9月初めからの動きをみても、大型株が多いＳ＆Ｐ500と比べるとパフォーマンスは良くありません。特に先週は大型株が株価の上昇をけん引した相場となりました。小型株が売られていても、時価総額が大きく指数への影響が大きい大型株が買われたことで高値を更新しました。
ＦＲＢの利上げに向けた動きが一つあると考えています。これまで大型株よりリスクが大きいとされる中小型株に向かっていた投資資金が金融政策の変更に備えて、安全な投資先である大型株にシフトする動きも見られています。

年末商戦に向けて、小売り大手や輸送大手各社が相次いで臨時雇用者の増員を発表しています。例えば、配送大手のＵＰＳは運転手や配送センターの従業員など最大9.5万人、去年より73％多い臨時雇用を予定しています。去年は荷物が捌き切れず、クリスマスプレゼントがクリスマスに届かないといった失態もあり、今年は退職した職員も呼び出して採用する勢いです。
今の景気回復を反映して同じように準備しています。配送大手ライバルのフェデックスもインターネット通販の増加に備えて、去年より25％多い5万人、また小売り大手のウォルマート去年より10％多い6万人の臨時雇用を予定しています。
これらの企業の多くは年末商戦が終わった後もこれらの従業員の雇用をキープする意向を示しています。また、これら臨時雇用者自体が財布のひもを緩めて年末商戦中の消費をさらに押し上げるという効果にも期待したいところです。アメリカ人にとって今年最大のプレゼントはアイフォン6やアナ雪の人形ではなくて、お仕事かもしれません。

アメリカでは過去5年間でスポーツ人口は減少した一方で、スポーツウェアの売り上げはこの5年間で34％増加、2020年には現在より50％以上拡大するとの指摘もあります

2014年9月24日(水）Ｎｅｗｓモーニングサテライト

東海東京証券アメリカ　小林賢司さん

アメリカ経済にとっては税収増加の効果や雇用の促進などプラスの要因であると思います。ある民間調査によると昨年から法人税の回避を目的として買収は13件あり、買収総額は1780億ドルに達しています。海外に現金を多く保有し、買収を提案または検討していた米国企業には大きな障害となると言えそうです。
そもそも法人税の回避を狙った買収は現在の株高の大きな要因とは言い難く、相場全体へのに影響は限定的と思います。今後もオバマ政権の思惑通り法人税回避の流れにブレーキがかかるか不透明で、中間選挙を前に野党共和党の反発も根強く、注目しています。

アメリカでは最近スポーツウェアを普段着として着用する人が急増し、この分野をアスレチックとレジャーを組み合わせアスレジャーと呼ばれています。スポーツアンドフィットネス産業協会によるとアメリカでは過去5年間でスポーツ人口は減少した一方で、スポーツウェアの売り上げはこの5年間で34％増加、2020年には現在より50％以上拡大するとの指摘もあります。大手のナイキではＣＥＯが現在の売り上げの3割未満であるアパレル事業を最も大きな成長事業と述べるなど期待も大きいようです。
ナイキの場合、不祥事を起こした選手とのスポンサー契約を解除したり、高額なスポンサー料を理由にサッカーのイングランド、マンチェスターユナイテッドとの契約更新を見送るなど逆風も吹いています。
一方、ナイキでは今週25日にホームでラストゲームを迎えるニューヨークヤンキースのデレクジーター選手のためにＲＥ２ＰＥＣＴというキャンペーンを立ち上げ、関連商品の販売や動画広告を作成し、こちらでは話題となっています。

一歩進んで二歩下がる。あれだけの決定力がありながら、結局リードを守れなかったマンチェスターユナイテッド

14/15 イングランド プレミアリーグ 第5節
　

一歩進んで二歩下がる。あれだけの決定力がありながら、結局リードを守れなかったマンチェスターユナイテッド。レスターは開幕から好勝負を繰り広げてきたチーム。週末はユナイテッド相手に逆転勝利で2連勝。結果も付いてきました。ユナイテッドには一刻も早く忘れたい日になったはず。

粗利益率が7割を越えるなど収益構造も確立されていて、売上高の拡大とともに安定した利益成長が見込まれることも非常に魅力的だと考えています

2014年9月19日(金）Ｎｅｗｓモーニングサテライト

岡三証券ＮＹ　高野一真さん

先月は40％以上増加した集合住宅の着工件数が8月は30％以上減少したことが響きました。ただ、集合住宅の統計はブレが大きくなる傾向がありますので、もう少し長期のトレンドとしてみた場合は住宅市場は緩やかな回復が続いていると考えています。足元では住宅建設業者の景況感も上向いてきていて、昨日発表された9月の住宅市場指数はおよそ9年ぶりの高水準となりました。また、昨日決算を発表した住宅建設大手のレナーは住宅の供給不足を背景に今後の業績に楽観的な見方を示しています。住宅建設株は今年に入って株式市場全体の動きから出遅れていますが、国内景気の拡大を受けて、住宅建設株にも見直し買いが入るのではないかと考えてえいます。

ＩＰＯ価格は66ドルから68ドルとされていますが、仮に上限の68ドルとなった場合でも同業他社と比べて割安感があると考えています。例えば株価収益率を見てみるとアリババグループと並んで中国のネット御三家のひとつであるバイドゥや成長期待の強いアマゾンドットコムと比べても割安な水準となっています。また、粗利益率が7割を越えるなど収益構造も確立されていて、売上高の拡大とともに安定した利益成長が見込まれることも非常に魅力的だと考えています。
アリババグループは中国における企業と消費者をつなぐＥコマース市場において市場シェアが50％を越えるなど圧倒的な知名度と存在感を示しています。またＥコマース市場自体も今後3年で2倍の規模に拡大すると予想されていて、成長著しい中国のＩＴ市場の中で特に成長への期待が高い分野となっています。このほか中国のインターネット普及率はまだ5割弱と市場の拡大余地も大きいことからアリババグループの高成長は今後も続いていくと考えています。

やはり消費者は高くても買ってしまう魅力的な商品を持った企業です。アップル、テスラモーターズ、バイオのギリアドサイエンシズ、スターバックスなどは今後の販売動向に自信を持っていました

2014年9月18日(木）Ｎｅｗｓモーニングサテライト

大和証券ＣＭアメリカ　シュナイダー恵子さん

ＦＲＢは金融政策見通しを相当な期間といった時間軸で表現する形から経済指標次第という方向にスイッチしていくと思います。今回は相当な期間に渡ってという言葉が残りましたが、これは世界的な景気下振れリスクや直近の雇用統計などが考慮されたと思います。
これまでは雇用が弱いので遅くなるとみていましたが、これが構造的な問題、つまりテクノロジーが雇用を奪っていて、緩和を続けても効果がないのであれば、正常化に向けて小幅に上げるという選択肢もあると思います。ただ、ヨーロッパ、中国の景気悪化や地政学的リスクなど世界が不安定な中でインフレの兆しがありませんから急ぐ必要はなさそうです。今後の経済指標次第で慎重なかじ取りが行われると思っています。

今回シアトル、サンフランシスコ、シリコンバレーとアメリカでも景気の強い地域で21社を取材しました。確かに景気は回復していますが、高揚感、過熱感といったものはありませんでした。例えば、大手銀行によると企業向けローンは伸びているものの運転資金が中心で設備投資の需要は弱いということです。また、高級デパート、ディスカウントストア、アパレルメーカーにクリスマス商戦の見通しを聞いたところ、今年の年末商戦は去年よりさらに値引き傾向が強まるとのことでした。
アメリカの世帯所得は過去10年で名目所得は18％増えていますが、実質所得は7％も減っています。予算が限られた中で自動車やスマートフォンにお金をかける傾向もあるようです。
やはり消費者は高くても買ってしまう魅力的な商品を持った企業です。アップル、テスラモーターズ、バイオのギリアドサイエンシズ、スターバックスなどは今後の販売動向に自信を持っていました。景気回復も金利上昇も非常にゆっくりですのでバブルではありません。アメリカへの投資は魅力が大きいと思います。

2週間後の9月末から来年4月、ＦＯＭＣが利上げするまでという期間に合致していますので、金利から見ても財政から見てもとてもいい時期ではないかと思います

2014年9月17日(水）Ｎｅｗｓモーニングサテライト

ホリコ・キャピタルマネジメント　堀古英司さん

7月のＦＯＭＣの時に比べて雇用増加ペースがやや鈍化していること、インフレ率がやや低めということ以外は景気指標はおおむね好調ですので、10月で量的緩和終了というのは変わらないと思います。市場が今、注目しているいつ利上げが始まるかということですけれども、シカゴＦＦ金利先物の市場予想の数値ではイエレン議長が量的緩和を終了してから6か月後と言っている通り15年3月以降は政策金利が0.25％を越える確率が50％を越えていて、市場も来年3月以降に利上げが始まると予想しているのがわかります。ただ、特にイエレン議長のもとでは景気にかなり配慮しているということで、今回利上げがあるということはイコール景気が後戻りしないというサインでもありますので、利上げが株価にとってマイナスと決めきるのは間違いだと思います。

去年までの50年間のＳ＆Ｐ500指数の平均上昇率を見てみると、大統領の任期3年目に当たる年が平均上昇率17％と一番高いんですよね。今年は2期目のオバマ政権にとって3年目ですので、今年が一番いいということになります。さらに中間選挙の年の9月の終わりから翌年4月末までのパフォーマンスというのは平均19.5％にも上っています。
中間選挙という不透明要因が剥落することが大きいと思いますね。結果が読めない選挙というのは市場が非常に嫌がりますので、不透明要因がなくなるというだけで上昇になると思います。
政策が進めずらいんですけれども、裏を返せば、市場にサプライズとなるような政策が推し進めにくい、すなわち政策面からの不透明要因がなくなるということも言えるわけです。これは市場にとってはプラス要因とも言えます。こうやって考えていくと、大統領任期の4年サイクルでみると、2週間後の9月末から来年4月、ＦＯＭＣが利上げするまでという期間に合致していますので、金利から見ても財政から見てもとてもいい時期ではないかと思います。

特効薬を求めて高い代償を支払ったマンチェスターユナイテッド。相手はディフェンスに問題のあるＱＰＲであり、これから先はさらに強い相手と何度もあたるはずですが、まずは1勝

14/15 イングランド プレミアリーグ 第4節
　

特効薬を求めて高い代償を支払ったマンチェスターユナイテッド。相手はディフェンスに問題のあるＱＰＲであり、これから先はさらに強い相手と何度もあたるはずですが、まずは1勝。ディマリアとエレイラが初ゴール。ルーニーも背中でチームを引っ張りました。新しい時代の夜明けがついにやってきたのか。

どの製品にも使われる同じモデルの半導体を大量生産することで利益を拡大させたことも追い風となっています

2014年9月16日(火）Ｎｅｗｓモーニングサテライト

ノムラ・セキュリティーズ・インターナショナル　竹綱宏行さん

ニューヨーク連銀製造業景気指数は200人の会社社長を対象としており、振れが大きい半面、9月の聞き取り調査ということでより最近の景況感を反映していると考えられます。内容をみると、雇用に慎重なものの販売価格や今後につながる新規受注、出荷が伸びています。一方、8月の鉱工業生産は自動車メーカーが7月に夏季休業をあまり実施しなかったため、7月は好調だったのですが、その反動が8月に出たようで予想を下回りました。ただ、先日発表された8月自動車販売は好調だったこともあり、特に問題ないとみられているようです。いずれにせよノムラでは今週のＦＯＭＣでの決定に影響しないと考えています。

半導体メーカーや半導体製造装置で構成されるフィラデルフィア半導体指数のパフォーマンスは年初来でおよそ20％上昇とＳ＆Ｐ500などの主要指数を大きく上回っています。中でも携帯電話や自動車、テレビ、ゲーム機、エアコンなど様々な機器向けに半導体を供給するスカイワークスソリューションズは年初来90％以上、また光通信やサーバー向けに強みを持つアバコテクノロジーはおよそ65％、携帯端末決済や自動車向けなど多くの分野で業界トップのＮＸＰセミコンダクターズはおよそ50％と堅調で指数の上昇を牽引しています。
多くのものにインターネットがつながるなど通信技術の向上で半導体の用途が広がり恩恵を受けているためです。モバイル決済機能がアイフォン6に付いたこともこういった動きの加速を感じさせるものでした。どの製品にも使われる同じモデルの半導体を大量生産することで利益を拡大させたことも追い風となっています。

先物に数週間遅れる格好でガソリン小売価格が下がる傾向があり、小売り価格はここから5％近く低下することが期待されます

2014年9月12日(金）Ｎｅｗｓモーニングサテライト

岡三証券ＮＹ　坂下尚人さん

今日も一時90ドル台と昨年5月以来の低水準となる場面が見られています。今後についても原油価格は引き続き低位での推移が続きそうです。今日は国際エネルギー機関が需要見通しを下方修正していて、中国、ヨーロッパの石油需要の鈍化を指摘しています。一方で、世界的に原油供給量が十分で、来年、アメリカでは原油生産が45年ぶりの高水準になるとみられているので、需給的な面から価格はなかなか上がりにくいとみています。
やはり消費にとってはプラスにみています。足元で原油の価格動向に合わせてガソリン先物価格が低下してきています。その先物に数週間遅れる格好でガソリン小売価格が下がる傾向があり、小売り価格はここから5％近く低下することが期待されます。足元で堅調な消費者信頼感指数が一段と改善することも期待され、原油、ガソリン安も年末に向けての個人消費にとってプラスになってきそうです。

世界の主要通貨に対してドル高の動きが強まっており、ドルインデックスが1年2カ月ぶりの高水準で推移しています。足元で市場予想を上回る堅調な経済指標が見られているということに加えて、金融政策面でも日本やヨーロッパが緩和的であるという一方で、アメリカは引き締めに向かうということが要因となっています。また、スコットランド独立をめぐる住民投票を控えているということも対ポンドでのリスク回避的なドル買いに繋がっている状況です。
早期利上げ懸念もドル高の一因になっています。足元のＦＦ金利先物の状況を見てみると、8月末と比較して市場参加者の利上げ開始時期の予想が前倒し気味に傾いてきています。今回のＦＯＭＣでは出口戦略の詳細が示される可能性があるということに加えて、ＱＥ終了後も相当な期間ゼロ金利を継続するというフォワードガイダンスの文言変更があるという可能性もありそうです。こうした変更があれば、ドル高基調が一段と鮮明になる可能性がありそうです。

スターバックスがクレジットカード情報を記録し、ＱＲコードによる決済を始めたことで、スマホユーザーによる利用比率は2011年の1％から2013年には17％まで高まりました

2014年9月11日(木）Ｎｅｗｓモーニングサテライト

米国みずほ証券　中川義裕さん

先週の住宅ローン申請指数は7.2％低下と6月13日以来の大幅な落ち込みとなり、借り換え指数においても10.7％低下と6月以来の大幅な下げを記録しました。また、今年2月以来、住宅ローンの借り換え需要が拡大していましたが、それにもやや一服傾向が見られます。
週間ベースなので変動が大きく、今回のデータが方向性を決めるとは考えにくいと思います。ただ、住宅市場にとって長期的にやや不安な材料もあります。米労働統計局のデータによると、米国人人口全体に占める独身者の比率が高まっていて、独身者は購入よりも賃貸を選ぶ傾向があることから住宅市場の重しになる可能性があります。

アップルペイは起爆剤になるかもしれません。カード社会と言われる米国は意外にも個人消費全体のうち、まだ4割ほどが現金による決済で、クレジットカードのほかモバイル端末を利用した電子決済へ移行する余地がまだ大きいと言えます。
クレジットカードリーダーと呼ばれるもので、これまで現金でしか決済できなかった屋外施設でもカードによる決済が可能になりました。もうひとつはスマートフォンなどを利用した、いわゆるお財布携帯です。米国ではこのスタイルの普及が遅れていましたが、スターバックスがクレジットカード情報を記録し、ＱＲコードによる決済を始めたことで、スマホユーザーによる利用比率は2011年の1％から2013年には17％まで高まりました。そこに今回アップルペイが登場したわけです。
モバイル決済を利用しない6割強がセキュリティに対する懸念を理由に挙げています。こういった懸念を払しょくするため、アップルは指紋認証システムを用いることでセキュリティを高めています。また、ＶＩＳＡなどのカード決済大手はトークン化というカード情報が第三者に盗まれても不正利用できない技術の採用に注力していて、ＶＩＳＡはこのサービスを今月から開始しました。

シェール層のほぼすべてはアメリカの内陸部にありますので、この結果、メキシコ湾での原油、天然ガスの生産比率が大きく減少しています

2014年9月10日(水）Ｎｅｗｓモーニングサテライト

三井住友アセットマネジメントＮＹ　曽根良太さん

大型画面のアイフォン6とアイフォン6プラスの発表はほぼ想定通りです。ただ、2010年のアイパッド以来となる新しい機器であるアップルウォッチや新しい決済方法であるアップルペイが発表され、期待はずれとはならなかった印象です。
アップルと言えば、革新的なデバイスという印象ですが、この先の収益源としてやはりソフト面でどれだけ稼げるかという部部をマーケットも期待しているのだと思います。イベントでもマクドナルドや百貨店のメーシーズ、トイザラスなどの小売店ともパートナーを組むと発表されていて、消費者の関心が高まっていくと期待しています。

例年8月の中旬になると、メキシコ湾からカリブ海の海水温が上昇し、ハリケーンが発生しやすくなります。過去約20年間では9月に最も発生しており、発生数の多かった2005年にはカトリーナなどの大型ハリケーンがアメリカの主要な原油、天然ガスの生産地域に襲来しました。生産設備にも甚大な影響を及ぼし、原油、天然ガス価格も大きく上昇しました。
ここ数年、アメリカでは原油と天然ガスの生産量が大きく増えていますが、これらの増産分のほとんどはシェール層から生産されたものです。これらのシェール層のほぼすべてはアメリカの内陸部にありますので、この結果、メキシコ湾での原油、天然ガスの生産比率が大きく減少しています。今後はハリケーンが襲来しても原油、天然ガス価格への影響は軽微になると予想しています。

日本株ＥＴＦをドル建てで買うことで円安ドル高による日本株の上昇と為替のメリットの両面を享受できる投資手法が再度注目される可能性がある

2014年9月9日(火）Ｎｅｗｓモーニングサテライト

ノムラ・セキュリティーズ・インターナショナル　三浦洋平さん

セクターの中で特に好調なのはヘルスケアです。4-6月期のＳ＆Ｐ500の平均は1年前と比べて、売上高が4.4％増、利益は9.3％増ですが、ヘルスケアセクターは売上高が12％増、利益は15％増となり、全セクターで最高となりました。
アメリカの医療保険改革の恩恵を受けたことも一つですが、医薬品の売り上げが予想以上に好調となりました。特に汎用薬だけではなく、特定の疾患に焦点を当てた医薬品の売り上げが好調で、ギリアドサイエンシズのＣ型肝炎向けやバイオジェンの多発性硬化症向けの主力薬が目を引きました。年後半や来年の上期のＦＤＡやヨーロッパでの承認を抱えている医薬品を持つ企業は承認動向によって今後の売り上げ見通しが大きく変化する可能性があるので、目先の株価の変動には注意が必要ですが、期待は非常に大きいというふうに考えています。

一つは日米欧の中央銀行のバランスシートの規模にあると考えてえいます。ＥＣＢが追加緩和に踏み出すことが鮮明になったことで、今後の中央銀行のバランスシートの方向性がアメリカが横ばい、ヨーロッパ、日本は拡大というような関係になりました。アメリカは来年6月前後にゼロ金利を解除するというのが市場予想となっています。
今まで行われていた低金利の通貨を借りて取引をするという動きがドルに関しては終了しますのでドル高。一方、円とユーロに関してはそういった動きが続くので、円安、ユーロ安といった構図に変化しているのではないかと考えています。
もしこういったトレンドが続くようでしたら、ウィズダムツリー日本ヘッジドエクイティファンドのように日本株ＥＴＦをドル建てで買うことで円安ドル高による日本株の上昇と為替のメリットの両面を享受できる投資手法が再度注目される可能性があるというふうに考えています。

アメリカおよびカナダとＯＰＥＣのここ5年間の産出量の伸びを比べるとアメリカおよびカナダが50％近く伸びているのに比べ、ＯＰＥＣはほぼ変わらずといった状況になっています

2014年9月5日(金）Ｎｅｗｓモーニングサテライト

ホリコ・キャピタルマネジメント　堀古英司さん

今年はイラク、パレスチナ、ウクライナなど軍事衝突が相次いでいますけれども、このような地政学リスクは一つ一つは過去に比べれば、中規模ですけれども、まとめてみると、近年の中では地政学的リスクは大きい、高い方と言えると思います。にもかかわらず、原油価格が上がったとしても10％以内で、これは過去に比べると考えられなかったことだと思いますね。
やはりシェール革命の影響が大きいと思います。アメリカおよびカナダとＯＰＥＣのここ5年間の産出量の伸びを比べるとアメリカおよびカナダが50％近く伸びているのに比べ、ＯＰＥＣはほぼ変わらずといった状況になっています。アメリカおよびカナダはこれからも伸びる予定ですので、こういう状況では原油価格は上がりにくいと思います。
これはアメリカ経済にとって大きなサポート要因になると思いますね。

1憶ドル以上を運用する機関投資家の6月末時点の保有銘柄状況が発表されて、主な動きをみてみると、通信・ケーブル銘柄の保有が目立ちます。これは業界再編の真っただ中にあり、去年から合併・買収が相次いでいますけれども、次の標的を探すという動きが出ているということですね。ハイテクではフェイスブックとグーグルの保有が目立ちます。フェイスブックはモバイル向け広告が好調で、今も株価は最高値を更新中ということ。グーグルは4月に実質的な株式分割がありましたけれども、この時に議決権のあるクラスＡとないクラスＣができ、クラスＣの方が2％ほど割安なんですね。これを割安とみて投資家が好んで保有しています。
あとは自動車とタバコですね。自動車は特にＧＭですね。1－3月期、リコール問題で嫌気され売られていたんですが、峠は過ぎたのではないかということで4－6月期は保有する動きが目立っています。それからタバコは金額は大きくはないんですけれども、今、アメリカでたばこ産業に風当たりがきついにもかかわらず、たばこ関連株は非常に堅調な動きを示しています。この業界も業界再編の対象になっているというのも一因だと思います。

大幅な値引き販売をしなくても、そこそこ売れているのです。そして、利幅の良いトラック販売は18％増加、特に価格の高いシボレーとＧＭＣの大型ＳＵＶが38％増と好調でした

2014年9月4日(木）Ｎｅｗｓモーニングサテライト

マキシム・グループ　久野誠太郎さん

ＧＭは1年前から1.2％減少と振るわなかったように見えますけれども、内容をみると、そこまで悪くはありません。ＧＭの平均販売価格は12.9％増と業界平均の2.4％を上回っています。また、割引や販売奨励金と言われるインセンティブも3.5％増にとどめていて、業界平均の9.3％増を下回っています。大幅な値引き販売をしなくても、そこそこ売れているのです。そして、利幅の良いトラック販売は18％増加、特に価格の高いシボレーとＧＭＣの大型ＳＵＶが38％増と好調でした。この秋から各社が新モデルを投入してきますので、今後も強い販売が期待できます。

11月の中間選挙に向けての注目が高まっています。というのも、オバマ大統領への支持率が低迷する中で、今年の中間選挙では上院の過半数を共和党が獲得する可能性が高まっているからです。現在、下院では共和党がすでに過半数を占め、上院では民主党がどうにか過半数を抑えている状態です。しかし、アイオア大学による選挙予想の先物取引市場では共和党が上院で過半数を獲得する先物価格は先月の57％から73％まで上昇してきています。共和党の議会掌握をすでに織り込んできていると言えます。
もし共和党が議会の両院で過半数を支配することになれば、株にはプラスでエネルギー、ヘルスケア、防衛関連のセクターなどが有利になります。
上昇する余地はあると思います。特にエネルギー関連では石油やガスのパイプラインなどインフラ関連企業に有利です。共和党はカナダの石油生産地とアメリカ南部の精製輸出施設を結ぶ長距離パイプラインのキーストンパイプラインＸＬの認可を推進しようとしています。パイプライン会社のトランスカナダやインフラサービス会社のクアンタサービスには好材料です。そして、天然ガスの輸出認可の迅速化が期待されることから天然ガス生産会社や液化施設会社も恩恵を受けると考えています。

中国は今後の消費を担う中間所得者層が2020年には5.4億人になると言われており、昨年から4倍近くになると見込まれています

2014年9月3日(水）Ｎｅｗｓモーニングサテライト

大和証券ＣＭアメリカ　山本大祐さん

仕入価格指数が低下したため、インフレ懸念が和らぎました。また、7月の建設支出も5年7か月ぶりの水準となりました。先週発表された7月の耐久財受注も好調で、アメリカ経済の強さを裏付ける内容となりました。
9月は例年パフォーマンスが悪いと言われていますが、今年は一味違うと想定しています。量的緩和の終了が予定されるのが10月末ですから、それまでは利上げ時期を示唆するような決定打は出ないと考えます。そして、アリババの上場や9日のアップルのイベントでハイテク株に注目が集まる可能性があります。アメリカには5月に株を売れという格言がありますが、しかし、9月に戻ってくるのを忘れるなという続きがあります。少しでも調整が入れば、押し目買いのチャンスととらえます。

こちらの株式新聞でも毎日取り上げられるほど注目されています。中国のネット企業の多くがアメリカに上場しているからですが、その数は200社余りと言われています。中国の検索1位バイドゥやネット販売2位のＪＤドットコムもアメリカに上場しています。株価のパフォーマンスも好調です。バイドゥは年初来で約25％、今年上場したＪＤドットコムは初値から約4割上昇しています。これら中国ネット企業もモバイルがキーワードです。
中国のインターネット普及はモバイル中心に進んでいるからです。ネット販売全体に占めるモバイル端末経由の割合は、世界展開しているネット販売のイーベイと比較すると、中国ネット販売1位2位のアリババ、ＪＤドットコム、どちらも上回っています。中国は今後の消費を担う中間所得者層が2020年には5.4億人になると言われており、昨年から4倍近くになると見込まれています。モバイル端末を持つ中間所得者層がさらにモバイル端末で消費を増やすのか今後に注目したいと思います。

リヴァプールは若手が躍動、ベテランも見せ場を作り、新戦力もゴールを決めて、言うことなしでした

14/15 イングランド プレミアリーグ 第3節

ホワイトハートレインで注目の的だったマリオ・バロテッティ。しかし、ロジャーズ監督はチーム全体の動きを評価していました。スパーズは昨シーズンの雪辱を果たすどころか、返り討ちにあっただけ。リヴァプールは若手が躍動、ベテランも見せ場を作り、新戦力もゴールを決めて、言うことなしでした。