運用会社の一部は既にコミュニケーションサービスのＥＴＦを立ち上げており、このＥＴＦへの資金流入によってアメリカ株市場全体としては売り圧力が相殺されるとも考えられています

2018年6月26日(火)Ｎｅｗｓモーニングサテライト

ＳＭＢＣ日興セキュリティーズアメリカ　大塚祐貴さん

10月からＳ＆Ｐ500の11セクターの分類が変更される予定です。世界的な産業分類基準であるGICSが変更されるのに合わせて、電気通信サービスがコミュニケーションサービスと変わり、分類される銘柄についても見直しがされます。

来週7月2日の全銘柄の発表を前に、一部の主要銘柄についてはすでに公表されています。例えば、情報技術に分類されているアルファベットやフェイスブック、一般消費財に分類されているディズニーやネットフリックスなどは新しくできるコミュニケーションサービスでひとまとめになる予定です。そして、今の電気通信サービスは銘柄数が3から増加することになり、インターネットやメディア関連株全体を反映するセクターに生まれ変わると考えられています。

近年、指数全体の動きへの連動を目指すＥＴＦへの投資が拡大する傾向にあり、中でもアメリカ株の情報技術に連動するＥＴＦは非常に人気があります。アルファベットやフェイスブックは情報技術のＥＴＦからも除外される予定であることから、分類変更が一時的に売り圧力となる可能性があります。ただ、運用会社の一部は既にコミュニケーションサービスのＥＴＦを立ち上げており、このＥＴＦへの資金流入によってアメリカ株市場全体としては売り圧力が相殺されるとも考えられています。