潜在需要を持つミレニアル世代が一戸建て購入にシフトする動きが確認できれば、住宅メーカーの株式にも投資妙味が出てくると考えています

2018年9月26日(水)Ｎｅｗｓモーニングサテライト

野村グループ　田部井智春さん

住宅ローン金利の上昇を受けて、住宅の購買力が低下しているのは事実ですが、今後、一戸建て住宅の需要が回復してくる可能性があるとみています。アメリカで一戸建てに住んでいる割合を年齢別に見て見ると、35歳を過ぎて増える傾向があります。人口割合の多いミレニアル世代がこの年代に差し掛かり始め、彼らの需要が高まるとみています。

先週、アメリカの住宅メーカー2社に話を聞いた際、両社とも今後の一戸建て住宅の需要見通しをポジティブに捕らえている印象を受けました。彼らによれば、現在は賃貸から一戸建てに移る動きが通常よりも遅れているものの、購入ポテンシャルは高いということで、住宅市場の長期的トレンドはまだ続くとみているそうです。

足元の逆風の多さから住宅関連の株価指数である建設株指数は年初より下落傾向ではありますが、潜在需要を持つミレニアル世代が一戸建て購入にシフトする動きが確認できれば、住宅メーカーの株式にも投資妙味が出てくると考えています。