今後は自動運転向けの市場などが拡大し、ＰＣなど製品サイクルに左右されやすい市場への依存度が低下することで、より需要が安定してくると予想され、これはメモリー市場のサポートになるとみています

2018年10月31日(水)Ｎｅｗｓモーニングサテライト

東海東京証券アメリカ　手塚理恵さん

フィラデルフィア半導体株指数は10月に入り13％程度下落しています。中でも演算装置として使われるＣＰＵやＧＰＵよりも記憶装置として使われるＤＲAＭやＮＡＮＤといった半導体メモリーは先行きに対する懸念が強くなっています。

ＤＲAＭの主要メーカーであるマイクロン・テクノロジーの来年の業績見通しが市場予想を下回ったことに加え、メモリー価格が下落基調になっていることが大きな理由として挙げられます。メモリー価格は技術革新によって、大容量のものを低コストで生産できるようになるため、時間とともに低下するのがセオリーで、実際、今年3月から下落を始めています。

例えば、マイクロンの株価とＰＥＲの推移を見ると、株価が下落するよりも早い段階でＰＥＲは下がっています。市場参加者がメモリー市況に対して弱気な見方になってきていたことを示唆して、現在の株価は多くのリスクを反映しているものと見ています。一方で、メモリー価格は下がっているものの、製造コストも下がっているため、ＤＲAＭ全体の利益率は上昇傾向にあります。また、今後は自動運転向けの市場などが拡大し、ＰＣなど製品サイクルに左右されやすい市場への依存度が低下することで、より需要が安定してくると予想され、これはメモリー市場のサポートになるとみています。