エネルギー株の今後は

2022年3月10日(木)Ｎｅｗｓモーニングサテライト

野村グループ　草田裕紀さん

ガソリン高騰　消費への影響は
車社会の米国では一般にガソリン価格が1ガロン4ドルを超えると消費意欲が落ち込み、景気の下押し要因となると言われており、影響が懸念されます。
ある調査では今回のウクライナ危機が一般的な家計に与える影響はガソリン価格の上昇分で年間2000ドル、食料品価格の上昇分で1000ドル、合計3000ドル、およそ35万円の負担になるとの試算もあります。
年初からの株価下落によって資産効果が剝落している点も気がかりで、消費意欲減退に伴う景気後退リスクは上昇していると考えています。

エネルギー株の今後は
原油先物は非常に投機的な動きとなっており、決済期限が先になるほど価格が安くなる、バックワーデーションが顕著です。
アメリカのＥＩＡ、エネルギー情報局は2022年末のＷＴＩ原油価格を90ドルと見ています。
実際に12月物の先物価格は概ねＥＩＡの予想価格まで下落していますので、エネルギー価格の下落はエネルギー関連銘柄に織り込まれている可能性があり、下げは限定的になるかもしれません。
ただ、シェール企業やベネズエラなどによる増産、原油価格高騰による消費の落ち込み懸念、クリーンエネルギーへのシフトが加速などの不透明要因が数多くありますので、バリエーションが切り上がっていくエネルギー関連銘柄の手じまい売りを検討してもよいタイミングかもしれません。